転職の給与交渉のやり方｜13社落ちた私が年収150万アップに使った提示額の決め方とエージェント経由の交渉の型

この記事でわかること

結論を先に書きます

転職の給与交渉で年収を取りこぼさないコツは、たった一つに集約できます。希望額を「願望」ではなく「3点の根拠」で組み立てることです。

私が届いたのは年収480万・週4リモート。前職比で150万円アップでした。ただしこの150万は、内定時にそのまま提示された額ではありません。最初の提示は430万。そこから50万を上乗せして480万になりました。この50万は、交渉した分です。黙って受けていたら、年収アップは150万ではなく100万で止まっていました。

給与交渉は「印象を下げる行為」ではありません。採用側の予算ロジックを踏まえれば、普通に成立する手続きです。

本記事は、文系・元営業から30代でWebエンジニアへ転職した立場で、給与交渉を「やらずに後悔した経験」と「3点で組み立てて50万を上乗せした経験」の両方をもとに整理します。

給与交渉が「印象を下げる」という思い込みの正体

結論から言うと、「交渉＝印象が悪くなる」はほぼ誤解です。採用側の予算の動き方を知れば、この不安は大きく小さくできます。

企業が中途採用で人を採るとき、たいてい「このポジションに年収400〜500万」という予算レンジを先に持っています。提示額はそのレンジの下のほうから出てくることが多い。最初から上限を出すと、その後の交渉余地がなくなるからです。

つまり最初の提示は「交渉される前提の下限寄り」になっている場合があります。希望額を伝えること自体は、採用担当者にとって想定の範囲内なのです。

印象を下げるのは「交渉した事実」ではない

では何が印象を下げるのか。それは交渉したこと自体ではありません。

逆に言えば、根拠を添えて丁寧に一度伝えるだけなら、印象はほとんど動きません。実際、私が新卒数年目で受けた内定では、提示額がほぼ現年収と同額でした。何も言わずにうなずいた結果、同時期に入った中途の同僚が30万高い提示で入っていたと後で知りました。仕事の中身はほぼ同じ。違ったのは「聞いたか、聞かなかったか」だけ。昇給はベース年収に対する率で決まるので、この差は翌年以降もずっと効いてきます。

厚生労働省「雇用動向調査」でも、転職入職者のうち賃金が増加した人は一定の割合を占めます。転職で年収が上がる人は珍しくなく、その上げ幅の一部は交渉が担っています。人手不足の度合いは厚生労働省「労働経済動向調査」の人手不足判断DIで確認でき、不足が強い業種ほど交渉の余地は広がりやすいわけです。

提示額の決め方｜3点で組み立てる計算の型

ここが本記事の核心です。「いくら上げてと言えばいいのか分からない」という人へ。希望額は、次の3点を突き合わせて決めます。

① 現年収を基準点にする

まず自分の現年収を正確に把握します。私の場合は330万でした。希望額は「現年収±100万」の現実的レンジに収めるのが通りやすい。現年収から+150万以上をいきなり要求すると、根拠が弱いと判断されがちです。内心で「500万欲しい」と思っていても、最初から500万とは言いません。

② 公的賃金データで職種の相場を確認する

次に、応募職種の相場を調べます。私はWebエンジニア職を見ていたので、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」で職種別・年齢別の賃金を確認しました。

相場を客観的な数字で押さえておくと、交渉時に「相場と比べて妥当な額です」と言えます。職種別の求人倍率は厚生労働省「一般職業紹介状況」の有効求人倍率でも確認でき、倍率が高い職種ほど交渉余地は出やすい傾向です。

③ 他社の内定・提示額を材料にする

最後に、他社の内定や提示額を材料にします。これが一番強い。私の場合、第一志望の提示は430万でしたが、別ルートで受けていた企業の提示は480万台でした。

「他社からこの金額の提示があります」は、希望額に最も説得力を持たせる根拠になります。複数社を並行で進めておく意味は、ここで効いてきます。

この3点を突き合わせて、私が出した希望額は「480万」。現年収330万に対して+150万でレンジは超えて見えますが、他社提示480万という客観材料があったため、根拠として成立しました。希望額は願望ではなく、3点で裏づけられた数字にするのがコツです。

給与交渉のタイミング｜いつ言えば角が立たないか

希望額が決まっても、伝えるタイミングを間違えると角が立ちます。タイミングの良し悪しは、はっきり分かれます。

タイミング	交渉の可否	理由
一次・二次面接の途中	✕ 早すぎる	まだ採否が決まっていない。金額の話を先にすると「条件重視」と見られやすい
最終面接〜内定提示の前	△ 聞かれたら答える	希望年収を聞かれたら、根拠つきでレンジを伝えてよい
内定後・条件提示を受けたとき	◎ ベストタイミング	採用の意思が固まっており、条件のすり合わせは自然な手続き
内定承諾後	✕ 遅すぎる	一度合意した条件を蒸し返す形になり、信頼を損なう

ベストは内定が出て条件提示を受けた直後です。この段階なら、企業はあなたを採ると決めています。条件のすり合わせは双方にとって自然なステップで、ここで一度だけ希望を伝えるのが角が立ちません。

逆に、面接の途中で金額を持ち出すのは早すぎ。承諾サインの後で蒸し返すのは最もやってはいけません。私は「条件提示の連絡が来た日に即答せず、一度持ち帰って希望を整理する」運用にしました。即答しないことで、交渉の時間を自分で作れます。

言いにくい金額はエージェント経由で通す

「タイミングも根拠も分かったけど、自分の口で言うのは無理」と思った人へ。その気持ち、よく分かります。直接「あと50万上げてください」は、想像しただけで手が止まりますよね。

そこで私が使ったのが、転職エージェント経由で交渉を代行してもらう方法です。エージェントは「年収交渉の代行」を標準業務として持っています。私の場合、担当者に次の3点を渡して企業側へ伝えてもらいました。

結果、提示430万が480万で確定しました。なぜエージェント経由だと通りやすいのか。理由は2つあります。

1つは、求職者が直接言うより、第三者が客観材料として伝えるほうが角が立たないこと。もう1つは、エージェントは紹介が成約して初めて報酬が発生する仕組み（紹介手数料は職業安定法に基づき企業が負担し、求職者は無料）のため、年収が上がれば紹介手数料も上がり、交渉を成立させる動機がエージェント側にもあること。利害が一致しているわけです。

ただし、丸投げは禁物。自分で決めた希望額と3点の根拠を渡すのが前提です。根拠のない「とにかく上げて」では、エージェントも動けません。

交渉してはいけない場面・やってはいけない言い方

交渉は万能ではありません。やると逆効果になる場面と言い方があるので、線引きを示しておきます。

私が守ったのは「根拠を添えて、一度だけ、丁寧に」の一点です。これを外さなければ、交渉で関係が壊れることはまずありません。給与交渉と並んで悩む人が多い退職の切り出し方は、退職の伝え方と切り出し方の記事でも経験を整理しています。

よくある質問

転職の給与交渉について、よく聞かれる質問を整理します。

まとめ：交渉は「取りこぼさないための確認作業」

13社落ちて週4リモート・年収150万アップに届いた経験から、給与交渉のポイントを最後に整理します。

私の年収150万アップのうち50万は、怖いのを一度こらえて希望を伝えた（正確にはエージェントに伝えてもらった）分です。交渉は才能ではなく手続き。半分は本当に怖いけれど、根拠と材料を揃えれば、無理ではありません。

自分の口で言う自信がない人ほど、交渉代行に慣れたエージェントを間に立てるのが近道です。複数のエージェントを比較して、自分に合う担当を見つけたいなら、マッチング型から始める手もあります。

転職活動の進め方は未経験のエージェント活用法、内定後の手続きは内定辞退の方法と注意点も合わせて読んでみてください。

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